不動産関連銘柄（個別株）
不動産の値上がり益を間接的に享受する
東証1郡市場に上場されている銘柄数は約1800銘柄。
このなかには、不動産業を営んでいる会社の株式も含まれています。不動産に投資する場合、不動産事業を営んでいる会社の株式に投資するのも、ひとつの手です。
ただし、個別銘柄と不動産投資信託では異なる点もあります。まず不動産投資信託の場合は、オフィスビルや商業施設、あるいはレジデンスといった現物不動産に直接、投資を行ないます。
そして、そこから得られる賃貸料をベースに配当金を支払い、さらにファンドの価値が上がるという見方が広まれば、それにつれて不動産投資信託の取引価格も上昇します。
より幅広い不動産ビジネスヘの分散投資ができる
いずれにせよ、不動産投資信託は、ファンドに組み入れられている現物不動産からもたらされるリターンが、ファンドの収益を大きく左右します。
これに対して、不動産会社の株式は、その会社が抱えている物件だけで、株価が動いているわけではありません。ご存知のように、不動産会社はさまざまな事業を行なっています。
もちろん、不動産投資信託の組成に関わったり、後述しますが不動産小口商品などをつくって、それを投資家向けに販売したりもしています。こうした資産運用事業だけでなく、本来の不動産事業も行なっています。
賃貸マンションや賃貸ビルなどを保有し、それを第三者に貸し出すことにより、収益を得ているのです。
さらに、証券取引所に株式を上場しているような、大きな不動産会社ともなると、連結対象子会社などを利用して、さまざまな事業展開を行なっています。リフォーム事業、ファイナンス事業、フィットネス事業、内外装事業などがそれです。
こういった、子会社が展開する事業によって得られた利益も、数多くの連結対象子会社を保有している親会社の利益になります。
当然、連結対象子会社が得た利益については、親会社の利益も同然ですから、利益が大きくなるほど、株価も値上がりする可能性が高まってきます。つまり、不動産会社の株式に投資することによって、より幅広い不動産ビジネスヘの分散投資ができるのです。
代表的な銘柄としては、三菱地所や住友不動産、三井不動産などがあります。
